メッセージ
2009年11月25日の記事
2009/11/25(水)デジカメの販売窓口
デジタル化になる前から、既にヨドバシやビックのような「カメラ系家電量販店」といわれる大手が主導権を握っていました。そこへヤマダやコジマなど家電量販店が参入します。
ＤＰに依存していたカメラ店は、一気にその存在感を失いました。銀塩依存の体質を引きずっていたのと、「デジタル」に弱かったのがユーザー離れを加速させた要因です。
返品自由の商習慣もカメラ店が時代の流れに取り残される一因でした。銀塩全盛時代のカメラは息が長かったこともあり、メーカー・商社は返品交換に寛容でした。新製品が出たときは店頭在庫を入れ替えてもらえる・・という意識が強かったようです。
販売価格が下落したら、差額を補填してもらうのが当然という考え方も蔓延していました。発売後２～３ヵ月で値崩れし、半年も経ったら次の機種が出てくるデジタルカメラは、写真業界の商習慣には馴染まないものでした。
メーカーとしては、大手量販店に販売シェアが集中するのは、あまりありがたいことではありません。拡販費や対策費のほかに販促員の派遣など、莫大な経費が掛かります。主導権を小売サイドに握られるのは、採算性の悪化につながります。
中小のカメラ店に健闘してほしいという気はあっても、差額補填と返品自由の商習慣が、小口販売店からの離反を加速させました。街のカメラ店は、デジタルカメラの販売窓口から脱落していきます。
いまやデジカメを製造しているのは大半が家電メーカーです。キヤノンは自称「電機メーカー」に変わりました。（株式欄もそうです）
いまでも店頭にカメラを並べているカメラ店の未来は、茨の道ですね。